三角保ち合い（さんかくもちあい）

保ち合い圏のパターンのひとつ。
上値を切り下げながらエネルギーを貯めていき、均衡に近づき最終的に上放れるチャートパターンのこと。
下値を切り上げながらエネルギーを貯めていき、均衡に近づき最終的に下放れるチャートパターンのこと。

パターン
ペナント型
ウェッジ型
上昇ウェッジ型の形は力強いことが多い。
下降ウェッジ型の形の後は下げがきついことが多い。

三角保ち合いを上放れる場合、三角保ち合い離れという。
三角保ち合いを下放れる場合、三角保ち合い離れという。
上昇してもいずれは上げどまるのが相場。
急落してもいずれは反発するのが相場。

相場によくある場面として、上値抵抗線と下値支持線に挟まれた動きを一定期間にわたって継続することが見られる。
小幅に一定の範囲を上下するだけの小動きの状態や、ほとんど動かない状態のことをいう。
その動きを保ち合いという。
三角保ち合いやボックスというパターンがある。


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消費者物価指数（しょうひしゃぶっかしすう）：ＣＰＩ（Consumer Price Index）

総務省が毎月１回発表している消費者物価の動きを示す指数のこと。
世帯が消費する財やサービス価格の変化を示す統計指数のこと。

商品の販売には卸売と小売の区別がある。
小売：消費者に対しての販売をいう
スーパーや商店で買い物をするとき、小売商から小売りされている。この段階での価格を指数化したもの。

全国の世帯が消費する財・サービスの価格変動を示す代表的な物価指標。
家計の支出のうち購買頻度が高く、重要度が大きいとみなされる商品やサービスを選んで価格変動を集計している。
家計でよく消費するもの、長期間値段を調査できるものなどいくつかの条件をもとに、５００品目以上の値段を集計して算出される。
タクシー代やクリーニング代などサービスの料金も含まれる。

「東京都区分」と「全国」の２種類がある。
総合指数：すべての商品を総合した指数
生鮮食品除く総合指数：物価変動の大きい生鮮食品を除いた指数

日本銀行が発表する企業物価指数（旧卸売物価指数）とともに代表的な物価指標。

物価連動国債：
元本が全国消費者物価指数（ＣＰＩ）に連動して増減し、金利は利払い時の想定元金額に応じて支払われる国債のこと




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自社株買い（じしゃかぶがい）
自己株取得（じこかぶしゅとく）

上場企業が自社の株を市場から買いつけること。
一度、過去に発行した自社株式を自己資金で買い戻すこと。
配当と並ぶ株主配分のひとつである。
企業が自社株の取得と保有や資本準備金の活用による買い入れ償却を行うこと。

配当と自社株買いが純利益の何％占めるかを現す。

２００１年の商法改正で、買い取り後に自社で保有できる「金庫株」制度が認められ、利用が進んだ。

自社株買いの目的は、買い付けた株を償却することや、社員持ち株会に譲渡することや、ストックオプション用に用意することなどである。
買い付けた株を償却するというのは株主還元の一環である。
余剰資金の使い方としては、配当で直接株主に還元する方法もあるが、現在の株価が割安だと考えれば、そこで余剰資金を使って買い戻してしまえば、発行済み株数が減少して、その分１株あたりの価値が上昇する割合が大きくなるからである。
株価が割高ならば配当による還元し、株価が割安と判断するならば自社株買い償却という形で株主に還元するのが合理的な経営判断なのである。

株式会社が過去に発行した自社の株式を、お金を払って買い戻すこと。自社株買いをおこなうと、一株当たりの利益は、自己株式数を発行済株式総数から差し引いて計算するため増加する。この点では株主への利益配分といえる。

しかし、同じ利益配分でも配当と異なる点がある。配当はすべての株主が現金で受け取ることができるが、自社株買いの場合は、現金化するかどうかの選択について株主が決めることができる。

従来、自社株買いは、自社株消却（株式消却）やストックオプションの付与など目的が制限されていたが、

２００１年１０月の商法改正
目的を定めずに金庫株として取得、保有することが可能となった。
２００３年９月の商法改正
一年間の自社株取得枠を株主総会の承認により、あらかじめ設定する従来の方法に加え、株式会社は、定款変更により、一定の財源の範囲内で取締役会の決定で自社株買いを機動的に行えるようになった。

配当と自社株買いをあわせた金額を「総還元額」といい、配当とともに自社株買いは、会社の株主還元に対する姿勢を示すもの。

自社株式のこと。
商法では、自己株式の取得を自由に認めると、会社の財産的基礎を危うくするおそれがあることなどから、会社が自己株式を取得することを原則として禁止していました。
１９９４年（平成６年）商法改正
１.利益による株式消却のために行う自己株式取得の手続きの緩和が図られた。
２.使用人(従業員持株会を含む)への譲渡のための自己株式取得などが認められました。
１９９７年（平成９年）商法改正
自己株方式のストックオプションの権利行使時のための自己株式取得及びその保有が最長１０年間まで認められた。
２００１年（平成１３年）商法改正
いわゆる金庫株が解禁となり、会社が目的を定めずに自己株式を一定の制約のもとで取得したり、継続して保有したりすることが認められるようになった。

証券取引法：
会社の自己株式の取得又は処分の決定は、内部者取引規制上の重要事実として規定されており、東京証券取引所としても投資情報としての重要性に鑑み、上場会社に対して自己株式取得又は処分の決定についての適時開示を要請している

会社支配の手段やインサイダー取引、株価操作を防止するために、商法210条では、自己株として、自社株の取得を禁止してきた。

株式買い占めに対する防戦買いやバブル期の過剰増資による株式のだぶつきの解消のため、自社株の取得と保有や資本準備金の活用による買い入れ消却が改正商法特例法で認められた。

その効果は限定的であったため、２００１年（平成１３年）の改正商法
配当可能利益の範囲内での使途を制限しない自社株取得と保有が解禁された。

時価総額（Market Capitalization）

下値：Lower quotation

仕手株：Speculative stock

新規公開：Initial Public Offering（ＩＰＯ）

石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）

全米証券業協会：ＮＳＤＡ




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下値（したね）：Lower quotation
現在の株価以下の値段のこと。
さらに安い株価のこと。
現在の株価より下の値段のこと。

仕手株:Speculative stock

仕手、仕手筋：
短期的に大きな利益を得る投機などを目的とに、市場で大量に売買する投資家のこと。
豊富な資金で、投機的な売買をする投資家のこと。
短期間に大きな利益を得ることを目的として、株式市場に参加する投資家のこと。

仕手株：
仕手のような投機的な取引の対象になりやすい株式のこと。
企業実態面での裏づけがないのに、マネーゲーム的に株価が吊り上げられる株のこと。
クロウト筋（仕手筋）の投機対象となって、信用取引で大量に売買される一群の株（仕手株）のこと。
仕手筋の投資家達が好んで売買の対象として取り上げる銘柄のこと。

仕手筋という特定の集団が、株価操作まがいのことを行って仕手相場を形成していた。数百円の株が短期間で数千円になるなど、このような動きが頻繁に起こっていた。
近年は特定の仕手筋のような存在は少なくなっているが、ある材料で投資家の思惑が働き、マネーゲームの様相で仕手のような相場が発生することが増えている。個人の短期トレーダー数が増え、資金も増加してきていることが理由ようである。

新規公開：Initial Public Offering（ＩＰＯ）
新規上場：
株式公開：Issuing of New Shares

株式を上場することで株式は公開され、株式市場を通じ誰でも自由に売買できるようになること。
株式会社が創業者などの少数株主により所有され、未公開会社（自由な株式譲渡が制限される）から、公開会社（不特定多数の株主に所有され、株式市場で自由に売買が可能になる）になること。
創業者など関係者だけが保有している株を、一般に保有と流通を公開すること。
株式会社において、創業者やその家族など少数の特定株主が株式を保有しており、株式の流通が自由にできない状態から、不特定多数の投資家が市場で株式の売買が自由に行われるように、新たに株式を市場に供給すること。

特定の個人や法人だけが株式を保有している会社が、広く一般投資家などから事業資金を調達のため、株式を放出すること。
上場に際しては、公募又は売出しにより株式の公開を行うことが原則。

株式公開の方法は証券取引所市場への上場と店頭登録市場への登録がある。

公募増資：
株式公開時において新株を発行し、株式市場から新たな資金調達を行うこと。
新たに株券を発行して市場から新規に資金を調達する。

売出し：
既存株主が保有株式を売却すること、市場に放出すること。

通常の新規公開においてはこの両方が同時に行われる。


主幹事証券と幹事証券数社を決め、ブックビルディング（需要予測）という形で株の取得希望者を公募で募る。このような公募・売り出しという過程を経て、東証やジャスダックなどの市場に上場する。

上場の利点：
資金調達力が拡大する。公開時はもちろん、ＣＢの発行などを通じて、広く一般投資家から資金を調達することが容易になる。企業はその資金を設備投資などに活用し、さらなる成長・発展に必要な資金の調達が可能となる。

社会的な信用：
株式を公開するには証券取引所や日本証券業協会の審査を通過しなければならない。その審査を通過することは、売上高や利益、将来性など一定条件を満たしていることになり、行政や金融機関、取引先などからの信用度が高くなる。
知名度の向上により優秀な人材の採用がし易くなる。

企業への効果：
株式公開により資金調達の多様化が可能になり、知名度の向上や社会的信用の増大といった効果がある。
社名や株価、また業績などが新聞やテレビなどのマスコミを通じて報道されるため、莫大なＰＲ効果が期待できる。優れた人材の確保や従業員のモチベーションの向上にもつながる。

企業の義務：
不特定多数の投資家から資金調達を行うことから、業績など企業情報を開示する義務が生じる。
不特定多数の投資家から資金を募るため、新規公開された会社は証券取引法などの法令によって、企業の業績などの定期的な開示（ディスクロージャー）が義務付けられる。

全米証券業協会
ＮＡＳＤ：National Association of Securities Dealers

証券業界の自主規制機関として、投資家保護の観点に立った公正な市場慣行のルール作りなどを行う。

時価総額：Ｍarket Ｃapitalization

時価総額＝株価×発行済株式数

各銘柄の株価(終値)にそれぞれの上場株式数を掛け、それを全て合計したもの。上場株式の時価総額(時価総額)は、上場株式をある時点の株価で評価した場合、どのくらいの金額になっているかを表したもの。個々の上場銘柄についてみれば、株式市場が株価を通じて評価したその企業の株主持分の時価価値の総額であり、全部の上場銘柄を集約したものは、株式市場の規模を表すもの。

個別銘柄の時価総額：個別銘柄の株価にその上場株式数を乗じたもの。
市場全体の時価総額：各銘柄の時価総額を合計して求めたもの。

時価総額とは会社の発効済み株を全て買い占めるための金額のこと。
株数×株価で計算し、市場における企業の評価価値そのもの。

上場株式（個別銘柄、全上場銘柄）が、どの程度の規模なのかを示すもの。

石油輸出国機構
ＯＰＥＣ：Organization of the Petroleum Exporting Countries：オペック

アルジェリア、インドネシア、イラン、イラク、クウェート、リビア、ナイジェリア、カタール、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、ベネズエラの１１カ国が加盟。
加盟国の原油生産量や価格などの石油政策の調整を主要目的。
国際石油市場で原油価格の安定を確保するための手段の構築や石油生産国の利益、および着実な収入の確保原油価格の安定を確保するための手段の構築を行い、消費国に対する石油の効率的・経済的・定期的な供給
が達成されること。

ＯＰＥＣは自動生産調整メカニズムを採用。ＯＰＥＣ原油７油種平均のＯＰＥＣ基準バスケットで、１バレル２２〜２８ドルを目標価格帯としており、実際の価格がこの価格帯が連続して２０営業日間上回った場合には、日量５０万バレルを増産する。
メカニズムは導入されているものの、実際には生産枠の改定の大部分がＯＰＥＣ総会で決定されているのが現実。
ＯＰＥＣ基準バスケットはＯＰＥＣにとっては指標原油であるが、実際国際市場の指標原油はＷＴＩとなっている。